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アップルの配当・株価上昇率と銘柄分析

こんにちは。サイジです。

本記事ではアップルの配当、株価上昇率や銘柄分析の結果から、今後の投資価値を探っていきます。

悩む人
悩む人
アップルの株を買ったらどれくらいの配当金がもらえるのかな? 株価は今後も上がっていくのかな? いろいろな財務データを見ながら投資の判断をしたい

こちらの疑問にお答えしていきます。※投資は自己責任でお願いします。

本記事の要約


①好業績が続いており、2022年1月には世界初の時価総額3兆ドルを達成した
②配当は少ないけれど、株価上昇率はS&P500を大幅に上回る
③バフェットがアップル株を保有している理由は、財務諸表データで永続的競争優位性を持つ要素がかなり多く確認できたからと考えられる

2022年1月4日、アップルの時価総額は一時、世界初の3兆ドル(340兆円)を突破しました。これは東証一部全体の約半分になるほどのレベルです。

世界一の投資家、ウォーレン・バフェットアップル株を2016年頃から保有しており、今後のさらなる成長も見込まれています。今回はアップルの財務状態を紐解いていきます。

アップルの配当

アップルの配当状況を解説していきます。

アップルの配当推移

アップルの配当は年々減少しています。2021年は0.22ドルの配当実績でした。

高配当とは言えず、配当重視の方にとっては魅力的ではないかもしれません。
ですが、株価上昇によってあなたの利益をもたらしてくれるかもしれません。株価上昇率の分析は次章以降で解説しております。

アップルの事業内容

ここからはアップルの事業内容について解説していきます。

事業内容

アップルは製品とサービスを提供しています。製品売上は全体の8割ほど占めています。

アップルの製品


・iphone
・imac
・ipad
・apple watch
・Air pods

アップルのサービス

・apple music
・icloud
・Apple TV

アップル製品の利用者にはアップルのサービスを利用してもらうことで、売上や利益を他社に流れないようにしています。

アップルの銘柄分析

ここからは、アップルの株価上昇率や時価総額、財務諸表からの銘柄分析の結果をまとめていきます。

アップルの株価上昇率

2017年頃からS&P500との差を少しずつ開け始め、2020年以降は大幅に上昇率が上回っています。

カリスマ、スティーブ・ジョブズ亡き後も株価上昇を続けるアップルは、ビジネスモデル自体も優秀であることを示しています。

アップルの時価総額

2022年3月7日現在の時価総額は2.66兆ドルです。株価の割安・割高を判断できるバフェット指標で計算すると約12.7となります。値が大きいほど割高を示しています。

かなり割高な数値が出ています。

バフェット指標の計算式

当該国の株式時価総額÷当該国の名目GDP×100

財務諸表を用いた銘柄分析

僕の分析は主に「バフェットの財務諸表を読む力」に基づいています。
ウォーレンバフェット流の分析では、その企業に永続的競争優位性があるかどうかを見極め、投資の判断を行っていきます。

永続的競争優位性とは?

まず競争優位性とは、文字通りその企業が他の企業との競争に優位に立てている状態のことを言います。その状態が今後も続いていくだろう企業に対して「永続的競争優位性を持つ」とウォーレン・バフェットは表現しています。

それでは損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書とパートを分けて財務諸表の分析結果を解説していきます。

アップルの損益計算書

まずは損益計算書から確認していきます。

粗利益率、純利益、純利益率の推移

粗利益率が40%を超えると何らかの永続的競争優位性を持つ可能性が高い

粗利益率は10年間40%前後で推移しています。バフェットは2016年にアップル株を買い始めています。粗利益率が少しだけ40%を下回るくらいなら評価はそこまでマイナスではなさそうです。

純利益は右肩上がり、売上高に占める純利益の割合は20%以上だと永続的競争優位性を持つ可能性があります

純利益面でもバフェットが認める業績を出しています。

純利益率は安定して20%以上を推移しています。純利益額も右肩上がりを描いています。

粗利益に占める販管費、研究開発費、減価償却費の割合

永続的競争優位性を持つ企業は、販管費が一貫して低い傾向にある

永続的競争優位性を持つ企業は粗利益に占める研究開発費、減価償却費の割合も低い。激しい競争に打ち勝つために新商品の開発や工場費にお金をかけ続ける必要がないから。

販管費は14~18%あたりを推移しています。大量のCMが流れている印象ですが、かなり低い割合ですよね。


研究開発費割合は増加していますが、それでも低推移です。
減価償却費の割合も同様に低い水準です。

営業利益に占める支払利息の割合

永続的競争優位性を持つ企業は営業利益に占める支払利息が15%以下の可能性が高くあります

支払利息の割合は急激に上昇しているものの、それでも15%には遠く及びません。2020年からは減少に転じています。

 

PER(一株当たり利益の推移)

PER(一株当たり利益)とは?

PER=当期純利益÷発行済み株式総数。PERが高いほど、株価も高くなる

永続的競争優位性を持つ企業は、10年間でのPERの推移が右肩上がりになる可能性が高い

右肩上がりの形ではありません。

損益計算書では、PER以外は永続的競争優位性を持つ要素に当てはまりました。優秀さが際立っています。

アップルの貸借対照表

続いて貸借対照表の項目に移ります。

現金・現金同等物、純利益と棚卸資産の推移比較

永続的競争優位性を持つ企業、優良ビジネスは、大量の借入金や株式発行、資産売却なしで本業で収益を上げた結果、大量の現金を保有できている可能性が高いです

現金保有は他社を圧倒しています。不況のときは、製品が売れなくなると考えられます。
しかしこれだけ現金・現金同等物が多いと不況下でも十分乗り越えられる体力はありそうです。

永続的競争優位性を持つ企業は、純利益と棚卸資産が増加する傾向にあります。

また純利益棚卸資産も同じような推移をたどっているので、ここでも永続的競争優位性を持つ要素に当てはまります。

総売上高に占める売掛金の推移

※業界の平均値だと1社が飛び抜けた数値を記録しているため、中央値で計算しています。

売掛金とは?

商品やサービスを後払いとして取引すること

総売上高に占める売掛金の割合が一貫して同業他社より低い場合、永続的競争優位性を持っている可能性があります。

他社に比べて、アップルは一貫して低い数値を記録しています。ここでも優位性が確認できます。

有形固定資産(土地および生産設備)、のれん代・無形資産


競争優位性を持っていると、現在の設備を使い切るまで使用すればよいので経費が掛かりません。激しい競争にさらされている企業は、どんどん設備投資していく必要があり、莫大な経費が掛かります。

有形固定資産は2018年まで増加し続けていますが、以降はやや減少気味です。アップルの業界は競争が激しいですが、ブランド力と圧倒的な収益性があるので、むやみやたらに土地や生産設備を増やす必要はなさそうです。

のれん代と無形資産は2018年以降、貸借対照表に記載されていませんでした。見つけ次第更新します。

ROA(総資産利益率)、ROE(株主資本利益率)の推移

ROAとは?

総資産利益率。企業が効率的に資産を使用しているかを示す。


ROEとは?

自己資本利益率(株主資本利益率)。企業が内部留保を有効に使っているかを示す。

〈コカ・コーラは430億ドルの資産にたいして総資産利益率が12%、(中略)〈ムーディーズ〉は17億ドルの資産にたいして総資産利益率が43%である。(中略)たとえば〈コカ・コーラ〉に対抗すべく430億ドルを集めるのは不可能だが、〈ムーディーズ〉に対抗すべく17億ドル集めるのは、可能な範疇に入ってくる。(中略)〈ムーディーズ〉の根源的経済性は〈コカ・コーラ〉よりもはるかに脆弱と言える。なぜなら、業界への参入コストが著しく低いからだ。

「バフェットの財務諸表を読む力」より

ROAは他社平均より高いですが、アップルに対抗する資金を集めるのは実質不可能なので、問題ないと言えます。

ROEも他社より高いですね。自社の収益性を利用して効率的に内部留保を活用できていることがわかります。

自己株式調整済み負債比率と内部留保

永続的優位性を持つ企業は自己株式調整済み負債比率が0.8以下で内部留保は増加していく可能性がある

内部留保が2018年から減少しています。同時期に自社株買いの額も急増したので、自社株買いに充てられた可能性が高いです。

自己株式調整済み負債比率も2015年以降は0.8を超えています。好業績を出し続けているので負債比率がやや高くても大きな問題ではないのでしょうか。


長期借入金と短期借入金の推移

優良企業の稼ぎ出す純利益は3~4年ですべての長期借入金を返済できるようになっている

短期借入金は長期借入金を上回ってはいけない

2021年の長期借入金が約110000、純利益が約95000です。
返済に1.1年かかる計算になります。長期借入金は増加していますが、返済めどは立っていそうですね。

アルファベットのキャッシュフロー計算書

最後にキャッシュフロー計算書の項目を確認していきます。

純利益に占める資本的支出の割合の推移

永続的競争優位性を持つ企業は、純利益に占める資本的支出の割合が減少する傾向にあります。なぜなら競争にさらされることで発生する、新たな資本投資をする必要がないからですね。年間の割合が50%以下、なかでも25%以下ならさらに永続的競争優位性を持つ可能性は高くなります。

10年間継続して50%以下を達成しており、2016~2017年を除けば25%以下です。
競争により過剰な資本的支出の状態にはなっていません。

自社株買いの推移

永続的競争優位性を持つ企業は、優れた収益性を活かして長期的に自社株買いを行う傾向にあります

アップルは純利益が右肩上がりで好業績なことから自社株買いに費やすことができています。2020年のコロナ不況下でも着々と自社株買いを進めています。

アップルの財務諸表分析まとめ

本記事の要約


①好業績が続いており、2022年1月には世界初の時価総額340兆ドルを達成した
②配当は少ないけれど、株価上昇率はS&P500を大幅に上回る
③バフェットがアップル株を保有している理由は、財務諸表データで永続的競争優位性を持つ要素がかなり多く確認できたからと考えられる

まずは証券口座を開設して投資の準備を始めましょう。