投資

【米国株】VISAの株価上昇率、配当、銘柄分析

こんにちは。サイジです。

本記事ではVISAの配当、株価上昇率や銘柄分析の結果から、今後の投資価値を探っていきます。

悩む人
悩む人
VISAの株を買ったらどれくらいの配当金がもらえるのかな? 株価は今後も上がっていくのかな? いろいろな財務データを見ながら投資の判断をしたい

こちらの疑問にお答えしていきます。※投資は自己責任でお願いします。

本記事の要約


①VISAはクレジットカードブランドの世界シェア50%以上を占め、圧倒的優位
②株価上昇率はS&P500を遥かに上回る
③粗利益率が70%以上突破、純利益率50%など永続的競争優位性を多く備えた企業である

投資の神様ウォーレン・バフェットVISAの株を保有しています。
財務データを分析すればバフェットVISAに投資した理由が明らかになりました。

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VISAの配当・利回り

2015年に株式分割を行ったため、1株当たりの配当は少なくなっています。

VISAの配当は目立った高配当というわけではありません。
ただ、株価上昇率の面でであなたの富を大きく増やしくれるかもしれません。

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VISAの株価上昇率・時価総額

VISA株価上昇率時価総額を解説していきます。

VISAの株価上昇率

VISAは比較した最初の年からS&P500との差を開け始めています。S&Pに投資するよりはるかに高い年利を記録しています。

VISAの時価総額

2022年3月7日現在の時価総額は4501.44億ドルです。株価の割安・割高を判断できるバフェット指標で計算すると約2.1となります。
1を超えると割高と言われているので、やや割高な数値が出ています。

バフェット指標の計算式

当該国の株式時価総額÷当該国の名目GDP×100

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VISAの事業内容

ここからはVISAの事業内容について解説していきます。

事業内容

VISAは現金の代わりとなる支払の代替手段サービスを提供しています。
クレジット―カードは自社で発行しているわけではなく、ライセンス契約している会社が発行しています。VISAは手数料で利益を上げている企業です。

クレジットカードの仕組み
国民生活センター

テクノロジー企業として支払手段を進化させています。

VISAは世界シェアを過半数占めており、圧倒的優位なポジションを築いています。

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VISAの銘柄分析

ここからは、VISAの財務諸表からの銘柄分析の結果をまとめていきます。

財務諸表を用いた銘柄分析

僕の分析は主に「バフェットの財務諸表を読む力」に基づいています。
ウォーレンバフェット流の分析では、その企業に永続的競争優位性があるかどうかを見極め、投資の判断を行っていきます。

永続的競争優位性とは?

まず競争優位性とは、文字通りその企業が他の企業との競争に優位に立てている状態のことを言います。その状態が今後も続いていくだろう企業に対して「永続的競争優位性を持つ」とウォーレン・バフェットは表現しています。

それでは損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書とパートを分けて財務諸表の分析結果を解説していきます。

VISAの損益計算書

まずは損益計算書から確認していきます。

粗利益率、純利益、純利益率の推移

粗利益率が40%を超えると何らかの永続的競争優位性を持つ可能性が高い

2012年以外の粗利益率は60%前後、2017年以降は70%にまで上がっています。

マスターカードに劣るものの、十分な優位性が見て取れます。

純利益は右肩上がり、売上高に占める純利益の割合は20%以上だと永続的競争優位性を持つ可能性があります

純利益率は2018年以降、驚異の50%です。純利益額も右肩上がりに推移しているのでビジネスモデルの優秀さが際立ちます。

粗利益に占める販管費、研究開発費、減価償却費の割合

永続的競争優位性を持つ企業は、販管費が一貫して低い傾向にある

永続的競争優位性を持つ企業は粗利益に占める研究開発費、減価償却費の割合も低い。激しい競争に打ち勝つために新商品の開発や工場費にお金をかけ続ける必要がないから。

2012年以外、一貫して低く推移しています。マスターカードの販管費が50%前後だったので、よりコストを抑えて利益を出すことができています。

営業利益に占める支払利息の割合

永続的競争優位性を持つ企業は営業利益に占める支払利息が15%以下の可能性が高くあります

2016年に急増しましたが、以降減少が継続しています。15%には及んでいないので問題ないです。

 

EPS(一株当たり利益の推移)

PER(一株当たり利益)とは?

PER=当期純利益÷発行済み株式総数。PERが高いほど、株価も高くなる

永続的競争優位性を持つ企業は、10年間でのPERの推移が右肩上がりになる可能性が高い

きれいな右肩上がりとは言えません。

損益計算書では、永続的競争優位性を持つ要素はEPS以外当てはまっていました。

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VISAの貸借対照表

続いて貸借対照表の項目に移ります。

現金・現金同等物、純利益と棚卸資産の推移比較

永続的競争優位性を持つ企業、優良ビジネスは、大量の借入金や株式発行、資産売却なしで本業で収益を上げた結果、大量の現金を保有できている可能性が高いです

現金保有は他社を圧倒しています。ビジネスが優秀なので、現金の保有ができている状態です。

総売上高に占める売掛金の推移

売掛金とは?

商品やサービスを後払いとして取引すること

総売上高に占める売掛金の割合が一貫して同業他社より低い場合、永続的競争優位性を持っている可能性があります。

一貫して平均を下回っています。

有形固定資産(土地および生産設備)、のれん代、無形資産


競争優位性を持っていると、現在の設備を使い切るまで使用すればよいので経費が掛かりません。激しい競争にさらされている企業は、どんどん設備投資していく必要があり、莫大な経費が掛かります。

土地や生産設備が含まれる有形固定資産は低水準で横ばいです。ちなみにGAFAは増加を続けています。設備を追加投資せずとも莫大な利益を生み出している素晴らしいビジネスです。

用語解説

のれん代:ある企業を買収するとき、帳簿価額(買収される企業の純資産)よりも高い代金を払った場合、超過分がのれん代に載る
無形資産:特許やブランド名など、物理的に手に触れることのできない資産のこと

永続的競争優位性を持つ企業は、長期にわたり、のれん代が増加している可能性がある

2015年に欧州VISAを買収したことでのれん代と無形資産が増加していると考えられます。それまでは別の事業体だったものが統合されたというかたちになります。

ROA(総資産利益率)、ROE(株主資本利益率)の推移

ROAとは?

総資産利益率。企業が効率的に資産を使用しているかを示す。


ROEとは?

自己資本利益率(株主資本利益率)。企業が内部留保を有効に使っているかを示す。

〈コカ・コーラは430億ドルの資産にたいして総資産利益率が12%、(中略)〈ムーディーズ〉は17億ドルの資産にたいして総資産利益率が43%である。(中略)たとえば〈コカ・コーラ〉に対抗すべく430億ドルを集めるのは不可能だが、〈ムーディーズ〉に対抗すべく17億ドル集めるのは、可能な範疇に入ってくる。(中略)〈ムーディーズ〉の根源的経済性は〈コカ・コーラ〉よりもはるかに脆弱と言える。なぜなら、業界への参入コストが著しく低いからだ。

「バフェットの財務諸表を読む力」より

ROAは業界より高い数値です。ただ豊富な資産とクレジットブランドで50%を超える支配率から、競合が現れることは少ないと考えられます。

ROEも業界より高い数値が出ているので、永続的競争優位性が確認できます。

自己株式調整済み負債比率と内部留保

永続的優位性を持つ企業は自己株式調整済み負債比率が0.8以下で、内部留保は増加していく可能性がある

買収を続けていても内部留保は着実に積み増しされています。
自己株式調整済み負債比率は2016年以降0.8を上回っています。


長期借入金の推移

優良企業の稼ぎ出す純利益は3~4年ですべての長期借入金を返済できるようになっている

短期借入金は長期借入金を上回ってはいけない

2021年の長期借入金が約20000、純利益が約9000です。
約2.3年で返済できる状況ですので、そこまで不安要素はないかなと考えています。

貸借対照表でも永続的競争優位性を持つ要素は多数確認できました。

カード支払いはすでに生活に欠かせない存在なので、収益も安定していると言えます。

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VISAのキャッシュフロー計算書

最後にキャッシュフロー計算書の項目を確認していきます。

純利益に占める資本的支出の割合の推移

永続的競争優位性を持つ企業は、純利益に占める資本的支出の割合が減少する傾向にあります。なぜなら競争にさらされることで発生する、新たな資本投資をする必要がないからですね。年間の割合が50%以下、なかでも25%以下ならさらに永続的競争優位性を持つ可能性は高くなります。

201年を除き資本的支出がわずか1ケタ台です。ここでも競争のために資本を投入する必要がないことを示しています。

自社株買いの推移

永続的競争優位性を持つ企業は、優れた収益性を活かして長期的に自社株買いを行う傾向にあります

自社株買いは10年以上実施されています。内部留保が積み増しされているので潤沢な資金があると言えます。

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VISAの財務諸表分析まとめ

本記事の要約


①VISAはクレジットカードブランドの世界シェア50%以上を占め、圧倒的優位
②株価上昇率はS&P500を遥かに上回る
③粗利益率が70%以上突破、純利益率50%など永続的競争優位性を多く備えた企業である

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